地震、放射能.バンデミック、政治、経済混乱など、隠されている真実を暴き生き残っていきましょう。
 

 

 
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日本の農作物も狙われている。

以前、NHKが、「アグリビジネスの巨人"モンサント"の世界戦略」というフランスのドキュメンタリー番組を放映しました。
この番組は、日本でも好評でしたが、ヨーロッパでも放送され、大きな反響を呼んだようです。

モンサント社とは、遺伝子組み換え作物市場の90%をおさせている米国の多国籍アグリビジネス企業です。

もともと、この企業は、ベトナム戦争で使われた枯れ葉剤や、その技術を転用して開発された除草剤「ラウンドアップ」を製造する化学品メーカーであったが、除草剤を製造するよりも、バイオテクノロジーによって、自社の除草剤「ラウンドアップ」に対して耐性を持つ、遺伝子組み換え作物を作り、その種子を販売する方がはるかに儲かるということに目をつけ、アグリビジネスに転身しました。
そのビジネスモデルは、悪魔のごとき方法です。


”モンサントの世界戦略”、ご覧下さい。
モンサント社は、アメリカの世界戦略そのものです。


                 モンサント”の世界戦略


農民に訴訟を起こしているモンサント社
モンサント社は、先ずバイオテクノロジーによって開発した遺伝子組み換え作物の種子を特許として米国政府に認めさせ、その種子を勝手に栽培できないようにしました。
農民は、大豆、小麦、トウモロコシといったモンサント社の遺伝子組み換え作物の種子を毎年買わないと栽培できないことなります。
もし、収穫の一部を翌年の種子として使い回すと、モンサント社から特許侵害と訴えられて、損害賠償を請求されのです。

アメリカでは、こうした訴訟で多額の賠償金や和解金を支払わされたり、破産に追い込まれた農家が数多く存在するというのです。

農家はモンサント社の種子を一度でも蒔くと、毎年その種子を買わねばならなくなります。
また、モンサントの除草剤「ラウンドアップ」に対して特別の耐性を持っているために、その除草剤も必要になるという二重のしばりを受けることになるようです。

農作業をやるとわかりますが、その中で周りの雑草を取り除く作業が一番の大仕事です。
その作業をおこたると、栄養分や太陽光線が雑草などにさえぎられ、うまく農作物が育ちません。
こうした除草作業の労力を軽減させ、収穫量を飛躍的にアップさせることができるというのが、遺伝子組み換え作物の最大のセールスポイントです。

特に、広大な農地を農業機械によって作物を栽培するアメリカなどでは、除草作業の手間とコストを軽減できるということが、遺伝子組み換え作物を急速に拡大させた大きな理由だと言われています。

払拭されない、安全性への懸念
しかし、こうして作られた農産物が本当に安全なのかどうかについては、当初から疑問だとのの声が多く、ヨーロッパや日本では、遺伝子組み換え作物を使った食品などは、あまり出回っていませんでした。

インドでは、遺伝子組み換え作物「BT綿」の栽培で自殺者が続出
モンサント社に農業への参入を認めたインドでは、農民が毎年、モンサント社の種を購入しなくてはならなくなり、その種を蒔き、せっかく育てても病気などにかかってしまい、作物がだめになってしまったり、その種や除草剤の支払いで首が回らなくなって自殺するケースが相次いだといいます。
 
それならば、遺伝子組み換え作物の種を使わないで、それ以前の在来種を使えばいいと思いますが、モンサント社は、各国の種苗会社を買収しており、インドでは、在来種の綿種子を供給する種苗会社が無くなってしまいました。
  
                モンサント社と自殺農民

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遺伝子組み換え作物事実上の勝利

どうして、このように遺伝子組み換え作物(GMO)に対する需用が拡大しているかといえば、先述した生育にかかる手間を軽減できるという特徴と、モンサント社が、GMO作物の売り込み先を、消費者運動や環境市民団体などがうるさい一般食品の分野ではなく、加工分野に鞍替えしたらからだ。

つまり、豆腐や納豆の材料としてではなく、たとえば、植物油の原材料にすることに方針を変えたのだ。スーパーの店頭で、豆腐や納豆を買う時に、遺伝子組み換え大豆が使われていないかを調べても、マクドナルドで食べているフレンチフライポテトを揚げた植物油にGMO大豆から作られた油が使われているかまで気にすることはない。
その結果、全米で栽培される、大豆の90%以上が、GMO大豆になっている。

米国には、日本の納豆、豆腐メーカーなどと契約して、非GMO大豆を栽培している農家もあるが、割に合わないと栽培を止める所が続出しており、非GMO大豆の調達そのものが困難になりつつあり、国内の納豆、豆腐、味噌、醤油メーカーなどの多くは真剣に頭を悩ま
せいる。                                                                                (日経ビジネスオンライン)

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(管理人)
NHKが放映したドキュメンタリー番組や、数多くのメディアが実態を明らかにしつつあるが、モンサント社の遺伝子組み換え作物を導入した数多くの農民から怨み節が聞こえると言います。

いったんその作物を導入すると後戻りができなくなるからです。

種子や農薬をモンサント社に依存せざるをえなくなり、一国一城の主だった農民は、最後には農奴にされてしまいます。
さらに国の農作物生産が、遺伝子組み換え作物によって占められるようになったら、誰もモンサント社に逆らえなくなります。


モンサント社やアメリカは、日本のTTP 加盟が遺伝子組み換え作物の普及を一揆に進めるいいチャンスになったはずです。
これは、日本だけではなく、世界の食料に対して覇権を執りたいとする、アメリカの国家戦略の一つと言われています。


モンサントのトップが、「農家がこの種子を知ったら、もう昔には戻れなくなるはず」公言してはばからないといいます。

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日本のいくつかの会社はモンサント社と提携しています。
トウモロコシ
 たとえば、住友化学 は、モンサント社と 「長期的協力関係」 を結んでいます。
 その他にも、日本  の大手化学会社が モンサントのラウン ドアップを売ってい たりします。
そのモンサント社は、遺伝子組み換え作物の種の世界シェアは90%を占める多国籍化学メーカーです。

日本がTTPに加わるということは、すべての非関税の障壁が撤廃され、農業分野においても、この世界的に悪名高きモンサント社が日本侵略を掲げ攻めてきます。

アメリカの現国務長官になった、ヒラリー・クリントンがアメリカを代表して海外を周り、かわいそうなインド人農民たちを慈悲を与えるかのように饒舌に、健康的にも経済的にも非常に危険なモンサントの種を買わせました。

*1983年、デルタ・アンド・パイン・ランド社が、遺伝子組み換え技術の「特許の買収」に乗り出し、次々と特許を取得して行く際には、アメリカ政府と、アーカンソー州政府から多額の「補助金」が与えられ、同社は、事実上の、「アメリカ国営・遺伝子組み換え特許・独占会社」の地位固めました。

このデルタ・アンド・パイン・ランド社が、農産物への投機ビジネス=農民イジメ・ビジネスを行う際に、その契約書作成等の法務を担当していたのが、顧問弁護士としての、ヒラリー・クリントンです。
デルタ・アンド・パイン・ランド社は、1999年にモンサント社に買収され、遺伝子組み換えの技術はモンサント社のものになりました。
 

日本への遺伝子組み換え作物を普及させることは、アメリカの野望なのです。
日本のTPP加盟は、まんまとその罠にはまったという事です。 
モンサントの悪魔の種子を使うと、ずっと使い続けなければならなくなります。
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